法人で携帯電話やスマホを利用!レンタルと購入の利点をシーン別に徹底解説!

徹底解説!法人の通信機器利用は購入とレンタルどっちが得か?

法人での携帯端末契約に必要な費用とは?

NTTdocomo、Au、ソフトバンクといった主な大手通信会社では、それぞれ携帯電話やスマートフォン、またタブレットやデータ通信などの法人向け契約を用意しています。
契約に必要な費用は、各携帯端末の購入料金と、一回線あたりの月額基本料金になります。
法人向けで契約した携帯電話やスマホにおける、平均的な一回線の通話料は、月額3000円から5000円程度の場合が多いようです。
ただ、携帯端末を契約する個数や使用する条件によっては「相対契約」を利用することにより、例えばスマホの24時間かけ放題が、一回線の基本通話料を月額2700円程度に抑えることもできます。
この最低月額費用は、どの通信会社でもほぼ横並びになっているようです。

法人の携帯通話料を下げる相対契約とは?

大手通信会社が法人と携帯端末を契約する場合の「相対契約」とは、法人側が、通信会社が用意した契約プランを選ぶのではなく、その法人の携帯端末の使用実態に合わせて、通信会社と交渉し、月額料金がもっとも安くすむ形式で契約を結ぶものです。
例えば各回線の基本料金に含まれる無料通話分を社員全員で共有する契約を結べば、一回線3000円以下の月額基本料金のみで実質的なかけ放題が実現します。
各通信会社では法人契約専門のコンサルタントや相談窓口を用意し、法人ごとの様々な要望に対応しています。
この相対契約で、法人契約の月額使用料を抑える秘訣は、まず法人に必要な携帯端末の契約内容を絞りこむこと。
そして通信会社との交渉力だといえるでしょう。


この記事をシェアする
ツイート
いいね
B!はてブ